中東情勢の影響を受けているのは、原油やナフサだけではありません。私たちの生活になくてはならない金属、アルミニウムの供給にも、今大きな影響が出始めています。5月25日放送の『ＣＢＣラジオ #プラス！』では、ＣＢＣ論説室の石塚元章特別解説委員が、アルミニウムをめぐる現状と日本への影響を解説しました。

身の回りに溢れる金

私たちの身の回りには、アルミニウムが溢れています。

水筒やアルミホイル、食器、容器、電化製品、さらには自動車や航空機、ロケットなど、アルミニウムなしには成り立たない製品がたくさんあります。

世界で作られているアルミニウムのうち、およそ6割は中国産。残りのうち1割ほどを中東が占めており、サウジアラビアやアラブ首長国連邦（UAE）、カタール、バーレーンなどで作られたアルミニウムが世界に流通しています。

なぜ中国と中東なのか

アルミニウムは作る時に電気分解のような工程が必要で、大量の電力を使います。そのため電気代が安い国で作る方が圧倒的に有利で、結果として両地域に生産が集中しているのです。

実は日本も、かつてはアルミニウムをたくさん作っていました。石塚委員によると、1970年代ごろまでは盛んに生産しており、世界的にもアルミニウムの主要生産国のひとつだったといいます。

しかし石油ショックの後に電気代が上がり、技術はあってもコスト面で世界の競争に勝てなくなりました。

中国は豊富な石炭、中東は天然ガスを発電に使えるため、電気を安く調達できることが強みです。こうした地域で作られるアルミニウムは安く大量に供給でき、国際競争力が高まっています。

精錬所が受けた被害

中東のアルミニウム産業は今、イラン情勢の影響を強く受けています。ホルムズ海峡が封鎖されている状況では、湾岸諸国で作られたアルミニウムを世界に輸出できません。

同様に、アルミニウムの原料となる「ボーキサイト」の輸入も困難になっています。ボーキサイトは赤茶色の鉱石で、砕いて粉にし、電気分解するという工程が必要です。

サウジアラビアにはボーキサイトの鉱山があるものの、他の国は輸入に頼らざるを得ません。しかしホルムズ海峡が通れない現状では、原料そのものを運び込むことも難しくなっています。

加えて戦争が始まり、イランが湾岸諸国の施設を攻撃したことで、UAE周辺のアルミニウム精錬所も大きな被害を受け、作りたくても作れない状況に陥っています。

戦争が終わって再開しようとしても、元に戻るには数か月、下手をすると1年ほどかかってしまいます。

日本の調達2割が中東

電気代が高くなったため、日本はアルミニウムのほとんどをオーストラリアやブラジルなどから輸入しています。

日本が使うアルミニウムのうち2割ほどは、UAEやオマーン、サウジアラビアといったペルシャ湾岸諸国からの調達でした。

その2割が今、大きく影響を受けており、中東以外の調達先でも取り合いが起こって価格が全体的に上昇しています。さらに品不足にも陥っていきそうで、波紋は広がる見込みです。

自動車産業を直撃

影響が特に大きいのが、自動車産業です。

近年、自動車には、鉄に比べて軽くて加工しやすく、腐食しにくいアルミニウムが、車体の軽量化のため多く使われるようになっています。

電気自動車は重いバッテリーを積むため、車体をその分軽くする必要があります。航空機でも航続距離を伸ばすために使われるなど、アルミニウムはメリットの多い金属です。

日本全体で見れば中東からの調達は2割ですが、自動車産業に限ると事情は一変します。大手自動車メーカーは、アルミニウムのおよそ7割を中東から調達しているのです。

これから車が作れなくなったり、価格を上げざるを得なくなったりするケースが、アルミニウムを使う産業で増えてくるかもしれません。

ナフサの不足が話題になっていますが、実はアルミニウムも大丈夫なのか、という議論が今広がりつつあります。

リサイクルに活路

自動車以外でも、アルミニウムを使ったさまざまな製品で影響が出てきそうです。

中東以外から調達する割合を増やす動きも進んでいますが、たとえ手に入っても価格が上がっているという問題が残ります。

そこで産業界で注目されているのが、アルミニウムのリサイクルです。

アルミニウムは再生がしやすく、使ったものを新しい素材として作り直せます。たとえば古い家を解体した時に出る部材を回収して、住宅用のサッシに加工しようという動きが出始めています。

今回の事態は、サプライチェーンを考え直すきっかけにもなりそうです。
（minto）