『北野誠のズバリ』（ＣＢＣラジオ）の1コーナー「ズバリマネー相談室」では、リスナーから貯蓄、節約、保険、税金などお金にまつわる悩みや疑問を募集し、小宇佐・針田（こうさ・はりた）FP事務所のファイナンシャルプランナーさんが回答しています。6月16日の放送では「医療保険に入らなくても良いのかどうか、その判断材料を教えてほしい」という質問に、徳山誠也さんが回答しました。聞き手はパーソナリティの北野誠と大橋麻美子です。

あえて医療保険に入らない選択

今回の相談は、アラフォー女性のAさんからです。

「先日、ママ友たち数人と話している時に、保険の話題になりました。

その中で医療保険に入っている人、入っていない人がいたのですが、入っていない人の中でも何となく入っていない人と、いらないと思って入っていない人がいました。

最近は医療保険を始め、保険は不要という考え方もあるようですが、まったく入らないのも怖いような気がします。

この医療保険が不要という考えに対して、ファイナンシャルプランナーの先生はどのように思われますでしょうか？専門家の意見を知りたいので、よろしくお願いします」（Aさん）

医療保険にあえて入らないというのは、別に自分は病気やケガをしないからというわけではなく、どうやら本当に入る必要性が低いと思われているのが原因のようです。

いったいどういう理由があるのでしょうか？

医療保険は不要と考える理由

まず、医療保険に加入しない理由について「特に20代から30代の方はお金の勉強をされていて、シビアで合理的な考え方が多くなっている」と徳山さん。

もしもの時に必要とされる医療保険、なぜ不要だと考えるのでしょうか？

徳山さんは大きな理由として日本の公的医療制度が充実していることを挙げ、具体的には3つの理由を挙げました。

ひとつ目は健康保険組合の保険や国民健康保険に加入すると、基本的に本人負担は3割であること。
逆に言えば、7割は健康保険組合が負担していることになります。

1か月の負担額に限度がある

ふたつ目は高額療養費制度の存在。
1ヶ月間の医療費に対する自己負担額は、収入に応じて上限が設けられています。

例えば70歳未満で標準報酬月額（いわゆる月給のようなもの）が28万円から50万円ぐらいの一般的な会社員の場合、3割負担でも100万円も自己負担がかかってしまう場合でも、実際には8万円から9万円程度に抑えることができます。

そして3つ目は特定の会社員に限定されますが「傷病手当金」という制度があります。
病気やケガで仕事を休んだ場合に、給料の約3分の2が最長1年6か月支給されるため、治療中の収入減少をある程度カバーすることができるのです。

大手企業の健康保険組合などではさらに充実していて、付加給付金として自己負担額の上限が例えば2万5千円などに抑えることができます。

高額療養費に含まれないもの

医療費を抑えられるのであれば、医療保険に入らず貯金をしておいて、いざという時に使えば済むのではないかとも考えられますが、「実は気をつけなければならないポイントがある」と徳山さん。

それは、前述の制度が適用されないケースがあるということです。

代表的なものは入院した時の食事代で、1食につき自己負担額は510円、1か月まるまるなら4万5千円以上かかりますが、これは高額療養費の限度額計算には含まれません。

また、いわゆる個室代といわれる差額ベッド代も限度額計算には含まれません。
平均としては1日6千700円ですので、積み重ねると結構な金額になります。

さらに交通費や日用品など細かいものが重なると、入院には結構なお金がかかります。

参考までに入院の平均はおよそ19万8千円、ガンの治療なら70万円から120万円程度かかるとのことです。

医療保険が不要なケース

医療保険の保険料は保障内容や性別、年齢にもよりますが、徳山さんによればトータルでだいたい80万円から120万円程度。

ということは、計算上は4、5回以上入院すると保険料を払った意味があるということにはなります。

では、ファイナンシャルプランナーの視点から見て、医療保険が不要だと思うケースにはどのようなものがあるのでしょうか？

徳山さんは、まず職場の福利厚生が手厚い場合を挙げました。
しかし恩恵を受けられるのがその企業の健康保険組合に加入している期間に限られるため、転職や退職をした時はあらためて考え直す必要があります。

また、十分な貯蓄をしている場合。
この「十分」の目安は、こどもの教育資金や老後のための貯蓄、車の購入費用などは別枠で積み立てつつ、それ以外に50～200万円分緊急予備資金として貯めておける程度とのことといいます。

医療保険が必要なケース

逆に医療保険に入っておいた方が良いのは、会社の恩恵が受けられない自営業や、まだ若い方で予備資金が貯めきれていない人が挙げられます。

「若いうちは元気だから医療保険に入らなくてもいい」という考え方に対し、徳山さんは「若い時の保険の掛け金は、あくまでちょっと歳を取ってからのために掛けてるというつもりで入ってた方が良いかもしれません」とコメント。

また、年齢や家族構成によってケースは異なるため、実際の医療費や必要な貯蓄額がよくわからないケースもあります。
徳山さんは「専門家であるファイナンシャルプランナーに相談すると、代わりにいろいろな計算をしてくれる」とアドバイスしました。
（岡本）